『日経平均は裁定買いで左右されている』

◇現状を含む過去13年間の回帰分析が示す日経平均の説明要因。
（1）極めて高い相関関係
（米国債＆日本債；94％）（日経＆裁定残；92%）（ＮＹダウ＆ナスダック；90%）
（2）高い相関関係
（日経＆為替；68%）（裁定残＆為替；77%）（日経＆NYダウ；61%、ナスダック66%）
（3）逆相関；（外人買い＆金利差；▲17%）

	日経	10年債	米10年	為替	外人買い	裁定残	ＮＹ30	ナスダック	金利差
日経平均		61%	49%	68%	11%	92%	61%	66%	27%
10年債			94%	61%	▲7%	65%	53%	48%	63%
米10年債				58%	▲12%	55%	48%	40%	85%
為替					11%	77%	68%	79%	39%
外人買い						12%	12%	20%	▲17%
裁定残							75%	77%	27%
ＮＹ30								90%	28%
ナスダック									18%
金利差

『日本株停滞は裁定買い残が増えないため』

◇プラス�A標準偏差（95.4％）は（ほぼ完全説明）を示す。
プラス�@標準偏差（68％）は（十分説明）を示す

◇『日米債94％』に次ぎ『日経平均と裁定買い残92％』は『ナスダックとNY30ダウ90％』を上回る
極めて強い相関を示している。『日経平均は裁定買い残動向で決定する』。

◇裁定残は『為替；77%』『国内債；65%』とも高い相関を有し、海外ヘッジファンドの行動が
強い影響力を及ぼしていることを証明している。

◇つまり、投信が国内株式投信設定に伴う先物買いを行なわないため、裁定買いが増加せず、
日本株が停滞を余儀なくされていることが如実に示している。

◇証券マスコミが日経平均の動向説明に用いる『金利差；27%』『外人買い；11%』は全くの無相関
を示している。つまり、外人の日本株買いは長期的な『国際分散投資、割安株買い』方針であり、
日本株の中長期的な上昇を見込んだ資本政策を続けていることが示される。

◇『円キャリートレード巻き戻し』による円高での混乱は一時的であり、日本株上昇の必須条件である。